H&M

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エイチ・アンド・エム・ヘネス・アンド・マウリッツ

H&M のロゴ（1999年 - ）
商号	H&M
現地語社名	H & M Hennes & Mauritz AB
種類	AB
市場情報	Nasdaq Nordic HM B
業種	小売業
前身	Hennes
設立	1947年 (78年前) (1947) （前身の Hennes として）
創業者	Erling Persson
本社	ストックホルム 、  スウェーデン
拠点数	5,076 （2019年11月30日現在）[1]
事業地域	世界
主要人物	Karl-Johan Persson (Chairman)[2] Daniel Ervér (CEO)[3]
製品	衣類・アクセサリー類
売上高	US$24.8億 （2019年）[4][5]
営業利益	US$2.692億 （2016年）[5]
利益	US$1.5億 （2019年）[4]
総資産	US$19.3億 （2019年）[4]
純資産	US$6.919 億 （2016年）[5]
所有者	Stefan Persson (28%)[6]
従業員数	126,376人 （2019年11月30日現在）[4]
子会社	Monki, Weekday, Cheap Monday, COS, Other Stories, ARKET
ウェブサイト	公式ウェブサイト

H&M（エイチ・アンド・エム）は、スウェーデンのアパレルメーカーエイチ・アンド・エム・ヘネス・アンド・マウリッツ（典: H & M Hennes & Mauritz AB, ホー・オック・エム・ヘンネス・オック・マウリッツ、日本では「ヘネス・アンド・モーリッツ」とも表記される^[7][8]）が展開する世界的なファッションブランド。

低価格かつファッション性のある衣料品を扱う、いわゆるファストファッションの一翼を担うブランドのひとつである^[9][10]。ファストファッション業界ではZARAなどを展開するスペインのインディテックスに次ぐ世界2位。

日本法人は、エイチ・アンド・エム へネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社^[11][12]。

1947年にスウェーデン中部の都市ヴェステロースで創立。この時は婦人服を専門にしており、社名も「Hennes」（スウェーデン語で「彼女のもの」の意）であった。1968年にストックホルムの狩猟用品店「Mauritz Widforss」を買収した際、この店の在庫の中に紳士服のストックがあったことから、これ以降紳士服も扱うことになり、店名も「Hennes & Mauritz」となった。その後「H&M」の略称を正式なブランド名とし、現在に至る。

商品の主力は手頃な価格の衣料品であるが、カール・ラガーフェルド、ステラ・マッカートニー、ヴィクター&ロルフ、マシュー・ウィリアムソンなどの有名デザイナーによるラインナップや、マドンナ、カイリー・ミノーグとのコラボレーションによる商品も発売したことがある。H&Mのブランドで化粧品も手がけている^[13]。

婦人服ではコート・ワンピース・カットソー・ドレス・ブラウス・ボトムスを取り扱い、紳士服ではジャケット・パーカー・セーター・シャツ・パンツを扱っている。

世界で約100名いる同社のデザイナーが、各年10回の世界旅行を行い、旅行先で受けたインスピレーションをもとに、次々とデザインをすることで、毎日のように新製品を投入する商法を成り立たせている^[14]。

1964年に最初のスウェーデン国外店舗としてノルウェーに進出。2019年11月時点で、74か国に5,000以上の店舗を持ち、126,000名以上のフルタイム従業員を擁している^[15]。

ヨーロッパではキプロス・リトアニア・マルタ・ブルガリア・ルーマニア・ラトビアを除くほぼ全てのEU加盟国、またスイス・ノルウェーの非EU国、ロシアに進出しており、ほぼ全域に店舗がある。特にドイツでは、2004年に撤退したライバルのGAPから国内の全店舗を買収したことで、H&Mにとって最大の市場となっている。

北米では2000年3月にニューヨークにオープンしたのを皮切りに、フィラデルフィア・ボストン・シカゴ・ワシントンD.C.・サンフランシスコなどの都市に出店。2004年にはカナダにも進出した。

中東では2006年にUAE・ドバイ、クウェートにフランチャイズの形で出店を果たし、さらに同地域での新規出店を予定している。

アジアでは2007年に香港と中国・上海、2009年に中国・北京、2010年に韓国・ソウル、2011年にシンガポール、2012年にタイ・バンコクとマレーシア・クアラルンプール、2015年に台湾^[16]に出店している。

エイチ・アンド・エム
ヘネス・アンド・マウリッツ・ジャパン株式会社
H & M Hennes & Mauritz Japan KK^[17]

種類	株式会社
略称	H&M
本社所在地	日本 〒150-0042 東京都渋谷区宇田川町33-6 渋谷フラッグ6階
設立	2007年8月
業種	小売業
法人番号	5011001056835
事業内容	衣料品卸・販売
代表者	アネタ・ポクシンスカ（代表取締役社長）
資本金	9900万円
従業員数	約300名
外部リンク	www.hm.com/jp/
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2008年9月に日本1号店となる銀座店が東京都中央区銀座7丁目の銀座中央通りに出店した。日本初出店ということで早くから話題となり、オープン当日には約5,000人が行列を作り、入場制限もされるほどの盛況であった^[18]。H&Mの日本進出を受けて、商品の価格帯が重なるユニクロや、すでに日本進出していたザラなども店舗や品揃えの拡大を図るなどの対抗策に追われた^[19]。なお、この銀座店は2018年に閉店したものの、2023年5月に銀座2丁目の並木通りに銀座並木通り店として再出店した^[20]。

2009年9月には横浜市西区のランドマークプラザに横浜店を出店。この店舗では、日本では初となる子供服を取り扱う^[21]。2014年、京都市に日本国内最多・最大フロア面積 (3,400 m²) の京都店を出店^[22]。2023年12月現在、日本国内に125店舗を展開している^[23]。

首都圏以外の地域で初出店となった店舗は以下の通り。

• 2010年
  • 大阪市中央区 ラズ心斎橋・戎橋店（近畿地方）
• 2011年
  • 福岡市博多区 キャナルシティ博多 イーストビル（九州地方）
• 2012年
  • 名古屋市中区栄 松坂屋名古屋店南館（中部地方・東海地方）^[24]
  • 仙台市青葉区 さくら野百貨店仙台店（東北地方）※2017年5月24日をもって閉店、同年7月上旬にザ・モール仙台長町に移転^[25]
• 2013年
  • 広島市中区（中国地方）^[26]
  • 札幌市中央区 ラ・ガレリア（北海道地方）
• 2015年
  • 石川県金沢市 片町きらら（北陸地方）
• 2016年
  • 愛媛県今治市 イオンモール今治新都市（四国地方）

• 
  銀座店
• 
  渋谷店
• 
  博多店

2018年1月、イギリス版オンラインショップの子供服コーナーで、「Coolest Monkey In The Jungle」（ジャングルで一番クールなサル）とプリントされたパーカーを黒人少年のモデルが着用している画像が掲載された。これが人種差別であるとしてTwitterなどのSNSが炎上し、H&Mは謝罪して写真をパーカー単体のものに差し替えた^[27][28]。この問題を受け、カナダの歌手ザ・ウィークエンドは、H&Mとの契約の打ち切りを表明した^[29]。また、2018年3月に同社とのコラボレーションを実施する予定だったアメリカ合衆国のラッパージー・イージーも、パートナーシップを打ち切る考えを明らかにした^[30]。

H&Mは謝罪文の中で問題となったパーカーを全世界での販売を中止することを発表した^[30]が、南アフリカの野党経済的解放の闘士は「人種差別に対して謝罪をすれば許されるという時代は終わった」として同年1月13日に南アフリカ国内で抗議デモを実施し、支持者の一部がH&Mの店舗を襲撃する事件も発生した^[31]。一方、BBCが報じたところによれば、モデルの母親は「H&Mに人種差別の意図はない」と発言したため、他の黒人たちから批判され、身の安全のために転居を余儀なくされた^[32]。母親はBBCのラジオ番組「アウトサイド・ソース」のインタビューで、自らも人種差別の被害者であり人種差別が大きな問題であることは理解しているが、問題のパーカーを見て人種差別だとは思わないと話した。その上で、黒人やアフリカ系アメリカ人にとっては、自分は「裏切り者」であり、「金のために息子を売り飛ばした」と見られていると述べた^[32]。

2024年1月、オーストラリア向けのキャンペーン広告として、ピンク色の背景でワンピースを着た2人の少女の写真に「Make those heads turn in H&M's Back to School fashion」（H&Mの新学期ファッションでみんなを振り向かせよう）というキャッチコピーが添えられた画像をSNS上で展開したが、「子どもを性の対象にしている」「小児性愛を想起させる」と批判を浴びた。H&Mは広告を削除し謝罪した^[33][34]。

ウィキメディア・コモンズには、H&Mに関連するカテゴリがあります。

• 公式ウェブサイト
• H&M Japan
• H&M Group（英語）
• H&M Japan (@hmjapan) - X（旧Twitter）
• H&M (japanhm) - Facebook

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表 話 編 歴 OMXS30 構成銘柄（2024年7月1日入替時点）
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銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年7月1日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） バークレイズ（BARC） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） ナットウエスト・グループ（NWG） ドイツ銀行（DBK） スタンダードチャータード銀行（STAN） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） エルステ・グループ・バンク（EBS） カイシャバンク（CABK） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） クレディ・アグリコル（ACA） PKOバンク・ポルスキ（PKO） バンコBPM（BAMI） フィネコバンク（FBK） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） BPERバンカ（BPE） バンキンテル（BKT） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） ユーロネクスト（ENX） エクソール（EXO） メディオバンカ（MB） ポステ・イタリアーネ（PST） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） IGグループ・ホールディングス（IGG） アムンディ（AMUN） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） プルーデンシャル（PRU） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
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エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） シーメンス・エナジー（ENR） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） スナム（SRG） テナリス（TEN） オルレン（PKN） OMV（OMV） ネステ（NESTE） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） EDP（EDP） セントリカ（CNA） エンデサ（ELE） オーステッド（ORSTED） フォータム（FORTUM） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） エリクソン クラスB（ERIC B） ノキア（NOKIA） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） テレフォニカ（TEF） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） LEGイモビリエン（LEG） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順