自衛隊体育学校

自衛隊体育学校（じえいたいたいいくがっこう、JSDF Physical Training School）は、陸上自衛隊朝霞駐屯地内に設置されている、陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊の共同の機関の一つである。自衛隊員の体育指導に必要な知識及び技能を習得させるための教育訓練を行うとともに、体育に関する調査研究を行うことを任務とする^[1]。

1964年東京オリンピックの開催を控え、江﨑真澄防衛庁長官の発案により戦前の陸軍戸山学校をモデルにして計画され、「部隊等における体育指導者の育成」「オリンピック等国際級選手の育成」「体育に関する調査研究」の三つを目標に掲げて1961年（昭和36年）に設立された^[2][3]。下記に示すように、現在までにオリンピック金メダリストを含む多くの選手を輩出している。

専用のグラウンド・体育館・屋内プール・射撃場など充実した設備を保有している。また、自衛隊で唯一、馬を飼育しているため、馬術が必須である近代五種競技の訓練も可能である。

体育学校に対する指揮監督は、陸上幕僚長を通じて行われる。

• 1961年（昭和36年）8月17日：東京都練馬区大泉学園町の陸上自衛隊朝霞駐屯地内に設置^[4]。
• 2007年（平成19年）3月：スポーツ科学科を新設。
• 2016年（平成28年）3月28日：冬季戦技教育隊隷下の特別体育課程教育室を冬季特別体育教育室として隷下に編合^[5]。
• 2017年（平成29年）4月12日：カヌーおよび女子ラグビーが基幹要員集合訓練から特別体育教育課程に変更され、第2教育課に女子ラグビー、カヌー両班を編成^[6][7]。

• 企画室
• 総務課
• 第1教育課: 部隊の体育指導者を育成する課程^[8]。
  • 幹部（曹）体育課程：体育指導官として必要な知識・技能を修得させる。
  • 幹部（曹）格闘課程：自衛隊格闘術指導官として必要な知識・技能を修得させる。
• 第2教育課（特別体育課程）：オリンピックをはじめとする国際大会の選手要員として自衛官を育成する課程。略称「特体」。特体生は一般の自衛官の任務である災害派遣や演習訓練などは免除されており^[8]、競技だけに専念できる体育特殊技能者として扱われる。一方で日常生活において厳正な自己管理が求められ、食堂も一般隊員とは別個のものが設けられている。1年単位で入れ替えが行われており^{[注釈 1]}、成果を出せない隊員は退校（一般部隊への異動）を命ぜられる。2022年4月現在、155名在籍している^[10]。
  • 体育特殊技能者：大学または高等学校で優秀な競技成績^{[注釈 2]}を収めた者の中から、主にスカウトによって採用される。採用時に大学卒業者には2（等陸・海・空）曹、大学院修了者には1曹、それ以外で20歳以上の者には3曹の階級が指定される^[11]。2022年の入校者数は14名^[10]。
  • 一般曹候補生・自衛官候補生：一般隊員として入隊し、半年間の新隊員教育期間を経て一般部隊に配属された後、約5か月間の特別体育課程学生候補者集合訓練を受けて訓練中の選考に残った者が採用される。2022年の入校者数は17名^[10]。
• スポーツ科学科
• 管理科
• 冬季特別体育教育室^[12]（真駒内駐屯地）

主な訓練設備は次のとおりである^[8][13]。

• 総合体育館
• 球技体育館
• 陸上競技場（陸連公認 全天候型）
• ラグビー・サッカー場
• 屋内水泳訓練場（水連公認 50メートル）
• アーチェリー訓練場
• 屋内射撃場
• 馬術訓練場

• 第2教育課
  • レスリング
  • ボクシング
  • 柔道
  • アーチェリー
  • 射撃（ライフル・ピストル）
  • ウェイトリフティング
  • 陸上（マラソン・競歩）
  • 水泳
  • 近代五種
  • カヌー（スプリント競技）
  • 女子ラグビー（7人制）
• 冬季特別体育教育室
  • バイアスロン
  • クロスカントリースキー

• 冬季戦技教育隊
• 訓練隊 (自衛隊)
• 陸軍戸山学校
• 術科特別訓練
• 実業団
• ステート・アマ

• 自衛隊体育学校ホームページ
• 自衛隊体育学校(@pts_pr_official) - Twitter

表 話 編 歴 防衛省・自衛隊の学校（同等機能を有する教育部隊等を含む）
防衛省施設等機関	防衛大学校 防衛医科大学校 防衛研究所
三幕共同	自衛隊体育学校 統合幕僚学校
陸上自衛隊	学校及び同等機能を 有する教育部隊 陸上自衛隊教育訓練研究本部 幹部候補生学校 富士学校 高射学校 情報学校 航空学校 施設学校 システム通信・サイバー学校 武器学校 需品学校 輸送学校 化学学校 小平学校 衛生学校 高等工科学校 中央音楽隊 空挺教育隊 水陸機動教育隊 冬季戦技教育隊 国際活動教育隊 参考項目 幹部学校 研究本部
海上自衛隊	幹部学校 幹部候補生学校 第1術科学校 第2術科学校 第3術科学校 第4術科学校 東京音楽隊
航空自衛隊	幹部学校 幹部候補生学校 第1術科学校 第3術科学校 第4術科学校 第5術科学校 航空安全管理隊 航空中央音楽隊
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表 話 編 歴 防衛省・ 自衛隊 陸上自衛隊 - 海上自衛隊 - 航空自衛隊
職員	防衛大臣 防衛副大臣 防衛大臣政務官 防衛大臣補佐官 防衛大臣政策参与 防衛大臣秘書官 自衛隊員 防衛事務次官 防衛審議官 防衛書記官 防衛部員 防衛事務官 防衛技官 防衛教官 自衛官 自衛官候補生 即応予備自衛官 予備自衛官 予備自衛官補 防衛参事官(廃止) 防衛駐在官(外務省派遣自衛官) 防衛学生 高等工科学校生徒
本省内部部局（内局）	大臣官房 防衛政策局 整備計画局 人事教育局 地方協力局
外局	防衛装備庁（関連項目：防衛施設庁(廃)、技術研究本部(廃)、装備施設本部(廃)）
本省の施設等機関	防衛大学校 防衛医科大学校 防衛研究所
特別の機関	防衛会議 統合幕僚監部 統合幕僚長 陸上幕僚監部 陸上幕僚長 海上幕僚監部 海上幕僚長 航空幕僚監部 航空幕僚長 情報本部 防衛監察本部 外国軍用品審判所 共同の部隊 自衛隊情報保全隊 自衛隊サイバー防衛隊 自衛隊海上輸送群(仮称) 共同の機関 自衛隊体育学校 自衛隊中央病院 自衛隊病院 自衛隊地方協力本部
審議会等	自衛隊員倫理審査会 防衛施設中央審議会 防衛人事審議会 防衛調達審議会
地方支分部局	地方防衛局(北海道、東北、北関東、南関東、近畿中部、中国四国、九州、沖縄)
独立行政法人	駐留軍等労働者労務管理機構
関連法規等	表 話 編 歴 日本の安全保障法制 +は廃止された条約・法律 条約・協定等 安全保障条約 日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約 +旧日米安全保障条約 協定・共同宣言 アメリカ合衆国 （在日米軍） 日米地位協定 +日米行政協定 日米防衛協力のための指針 日米相互防衛援助協定 日米防衛特許協定 日米豪印戦略対話 安全保障協力に関する日豪共同宣言 日本国とインドとの間の安全保障協力に関する共同宣言 物品役務協定 日米ACSA 日豪ACSA 日英ACSA 日加ACSA 日仏ACSA 日印ACSA 日独ACSA 円滑化協定 日豪円滑化協定 日英円滑化協定 国連軍地位協定 日本クウェート地位協定 日本ジブチ地位協定 日韓秘密軍事情報保護協定 日独情報保護協定 日・NATO情報保護協定 GIGO設立条約 日本国内法規 憲法・防衛二法 日本国憲法 日本国憲法第9条 防衛省設置法 +防衛庁設置法 自衛隊法 武力攻撃事態関連 平和安全法制 事態対処法 米軍等行動関連措置法 捕虜取扱い法 外国軍用品等海上輸送規制法 国民保護法 武力攻撃事態等における特定公共施設等の利用に関する法律 安全保障条約関連 刑事特別法〔日米地位協定〕 日米相互防衛援助協定等に伴う秘密保護法 駐留軍関連 駐留軍用地特措法 駐留軍等の再編の円滑な実施に関する特別措置法 自衛隊員倫理法 国家安全保障会議設置法 刑事特別法〔国連軍地位協定〕 PKO協力法 国際平和支援法 重要影響事態安全確保法 重要影響事態に際して実施する船舶検査活動に関する法律 特定秘密保護法 国家秘密に係るスパイ行為等の防止に関する法律案 防衛施設周辺の生活環境の整備等に関する法律 重要施設周辺及び国境離島等における土地等の利用状況の調査及び利用の規制等に関する法律 廃止 +警察予備隊令 +保安庁法 +テロ対策特別措置法 +テロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法 +イラク特措法 武器輸出政策 防衛装備移転三原則 +武器輸出三原則 武器輸出問題等に関する決議 武器輸出禁止法案 2国間協定 アメリカ合衆国 イギリス オーストラリア フランス インド フィリピン イタリア ドイツ マレーシア インドネシア ベトナム 軍備制限 条約等 戦時国際法 ジュネーヴ諸条約 核拡散防止条約 生物兵器禁止条約 化学兵器禁止条約 対人地雷禁止条約 クラスター弾に関する条約 関連項目 有事法制 武力の行使の「新三要件」 安全保障三文書 日米合同委員会 日米安全保障協議委員会 沖縄に関する特別行動委員会 防衛法 自衛隊の行動 防衛出動 治安出動 警護出動 海上警備行動 破壊措置命令 災害派遣 地震防災派遣 原子力災害派遣
出版物・広報	防衛白書 朝雲新聞 防衛ホーム 防衛日報 自衛隊スポーツ MAMOR セキュリタリアン(休刊)
関連項目	防衛省市ヶ谷地区 防衛省目黒地区 十条駐屯地 安全保障3文書（国家安全保障戦略、国家防衛戦略、防衛力整備計画） 特別職 制服 防衛記念章 階級章 隊友会 全国防衛協会連合会 自衛隊家族会 日本防衛装備工業会 防衛省全国情報施設協議会 日米安全保障協議委員会（日米2+2） 国家安全保障 国防 日本の集団的自衛権 日本の軍事 日本の軍事史 国家安全保障会議 衆議院安全保障委員会 参議院外交防衛委員会 内閣総理大臣秘書官#事務担当首相秘書官 日米豪印戦略対話 (QUAD) 北大西洋条約機構 (NATO) 海洋国家 シーレーン 価値観外交 自衛隊大規模接種センター 富士総合火力演習 観閲式 観艦式 自衛隊音楽まつり 共済組合 防衛省職員生活協同組合 防衛情報通信基盤 (DII) サイバー戦争 (サイバーセキュリティ) 電子戦 ハイブリッド戦争 経済安全保障 海上阻止行動 海上治安活動 日本本土防空 ミサイル防衛 (MD) 交戦規定 自衛権 集団防衛 集団安全保障 国民保護 危機管理 自衛隊格闘術 自衛隊逮捕術 自衛隊体操 国民の自衛官 防衛法 防衛学 軍事学 平和学 安全保障学 国際関係論 日本防衛学会 情報収集衛星 Xバンド防衛通信衛星 軍事情報包括保護協定 (GSOMIA) 物品役務相互提供協定 (ACSA) 警務官 旧軍 大日本帝国陸軍 大日本帝国海軍 日米防衛協力のための指針 日米地位協定 日米合同委員会 旧日米安全保障条約 思いやり予算 アメリカインド太平洋軍 在日米軍 軍事同盟 軍隊 軍学校 軍法 軍刑法 軍旗 軍艦旗 敬礼 栄誉礼 礼砲 軍需産業 (防衛産業) 警察予備隊(廃止) 海上警備隊(廃止) 保安庁(廃止) 保安隊(廃止) 警備隊(廃止) 軍機保護法(廃止) 国防保安法(廃止)
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