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この項目では、日本のトップレベル競技者用トレーニング施設について説明しています。
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ナショナルトレーニングセンター (National Training Center、NTC) は、「スポーツ振興基本計画」(2000年9月文部省告示)を受けて設置された日本のトップレベル競技者用トレーニング施設。中核拠点(東京都北区)と競技別強化拠点(国内各地)がある。
中核拠点には命名権が導入され、2009年(平成21年)5月11日から「味の素ナショナルトレーニングセンター」と呼ばれている(後述)。
中核拠点「味の素ナショナルトレーニングセンター」
味の素ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト |
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味の素ナショナルトレーニングセンター・ウエスト(2020年) |
施設情報 |
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愛称 |
味の素ナショナルトレーニングセンター・イースト |
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正式名称 |
ハイパフォーマンススポーツセンター ナショナルトレーニングセンター 屋内トレーニングセンター・イースト[1] |
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用途 |
JOC/JPC加盟団体所属の競技選手の強化 |
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設計者 |
松田平田設計・教育施設研究所共同企業体[1] |
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施工 |
フジタ[1] |
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事業主体 |
日本文部科学省 |
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管理運営 |
独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC) |
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構造形式 |
S造・SRC造・RC造 |
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敷地面積 |
14,696 m2 |
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延床面積 |
29,991 m2 |
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階数 |
地上6階、地下1階 |
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着工 |
2017年(平成29年)7月[2] |
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竣工 |
2019年(令和元年)6月[2] |
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所在地 |
〒115-0056 東京都北区西が丘3-12-22 |
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一般に「ナショナルトレーニングセンター中核拠点」(NTC中核拠点)を指して、単に「ナショナルトレーニングセンター」と呼称。
NTC中核拠点施設は北京オリンピックに間に合わせる形で、370億円[3] かけて国が設置した。独立行政法人日本スポーツ振興センター (JSC) が管理し、JOCが運用して、JOC加盟団体所属の競技選手強化目的で利用されている。隣接地には国立スポーツ科学センターがあり、NTC中核拠点と連携している。
JOCエリートアカデミーが設けられ、ジュニア期からトップアスリート育成され、平成25年度は中学1年から高校3年まで(レスリング14名、卓球19名、フェンシング11名 計44名)育成されている。
国立西が丘運動場跡地に建つ施設には、屋内テニスコート、屋内トレーニングセンター。および、移転した国立国語研究所の跡地に宿泊施設があり、十条駐屯地赤羽地区の跡地には、屋根付きの陸上用トラックがある。
一連施設の建設・運営管理費用は主に、日本スポーツ振興センターの事業の一つである、スポーツ振興くじの益金によって賄われている。
主な施設
いずれも東京都北区にある。
- NTCウエスト
- NTCイースト
- 屋内トレーニングセンター・イースト(西が丘3-12-22)
- 5階:アーチェリー場・卓球場(2階吹き抜け)[4]
- 3階:フェンシング場(2階吹き抜け)[4]
- 2階:共用体育場(4階吹き抜け)・水泳場(2階吹き抜け)[4]
- 地下1階:射撃場[4]
- 宿泊施設:82室143名収容[5]
沿革
- 2006年(平成18年)6月30日 - 国立西が丘運動場が廃止。
- 2008年(平成20年)1月21日 - 供用開始。
- 2009年(平成21年)5月11日 - 味の素と命名権契約を結び「味の素ナショナルトレーニングセンター」となる。
- 2012年(平成24年)6月 - パラリンピック日本代表選手がチームとして初使用[3]。
- 2016年(平成28年)4月 - オリンピック・パラリンピックの一体的強化を目的にNTCと国立スポーツ科学センターを統合し組織名を「ハイパフォーマンススポーツセンター」(HPSC)に改称。
- 2019年(令和元年)9月10日 - パラリンピック選手に対応した拡充棟「NTCイースト」が開業、既存棟の愛称を「NTCウエスト」に改称[5][4]。
- 2020年(令和2年)
- 4月8日 - 2019新型コロナウイルスに伴い営業中止。寄宿していたアスリートは退去し電話・メールによる相談のみの対応とする[6]。
- 5月27日 - 競技別練習場の利用を再開[7]。
- 6月22日 - 卓球日本代表を皮切りに合宿利用を再開[8]。
命名権
NTC中核拠点施設を管理する日本スポーツ振興センター(NAASH)が同施設の名称も管理しているが、その命名権をNAASHからJOCが預かり、売却先を探していた[9]。
2009年(平成21年)5月11日、JOCと味の素との間で命名権売買について契約がなされ、同日から4年間、NTC中核拠点施設は「味の素ナショナルトレーニングセンター」と呼ばれることになった[10]。これは、国立施設として日本初の命名権導入例である[10]。
消費税を除いた契約金額は、1年あたり8千万円、4年総額で3億2千万円[10]。この命名権料の半額がNAASHへと入る[9]。味の素は「JOCゴールドパートナー」の契約も同時に行っており、命名権料と合わせて4年総額で8億円前後を支払う見込み[9]。また、敷地内の食堂に味の素提供の調味料やサプリメントが用意され、それらを応用した栄養指導も行う。
アクセス
主な周辺施設
競技別強化拠点
国内既存施設に対して、国が指定して施設所有者に出資し、施設所有者が管理する。運用ディレクターも設置される。JOC加盟団体所属の競技選手が優先して使用できる。
NTC競技別強化拠点施設は、冬季競技、海洋・水辺系競技、屋外系競技、および、高地トレーニングの4分野に分類される。2007年(平成19年)から逐次指定されている。
問題点
- 文部科学省の管轄下にあるため、当初は厚生労働省の管轄である障害者スポーツではトップレベル競技者であっても特例を除いて基本的に中核拠点NTCが使用出来なかった[11]。その後2014年度から障害者スポーツが文部科学省へ移管され、2015年度に設置されたスポーツ庁でスポーツ行政の関係機構が一本化され、鈴木大地初代スポーツ庁長官が2016年10月に示したオリパラ一体化政策「鈴木プラン」の一環としてパラスポーツ仕様のトレーニング施設整備が打ち出され[12]、2019年にパラスポーツ・バリアフリー化に対応した拡充棟「屋内トレーニングセンター・イースト」が開設された事により障害者スポーツへの問題点は解消されている。
- ドーム社長の安田秀一は、NTC制度を含む莫大な公的補助による五輪選手育成の制度について「金メダルを税金で取る政策の理由を説明することはできない」として懐疑的な意見を表明している[13]。
- ボブスレー・リュージュの競技別強化拠点に指定されている長野市ボブスレー・リュージュパークにおいては、NTC指定に伴いイベント開催やレジャー施設への転用といった一般利用が制限され、競技のマイナーさに起因する低利用率による低収益と相まって経営難となり、2017年度をもって主機能である製氷コース運営をとりやめている[14]。
脚注
関連項目
外部リンク
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中核拠点 | |
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競技別強化拠点 |
冬季競技 | |
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海洋・水辺系競技 | |
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屋外系競技 | |
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高地トレーニング | |
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その他 | |
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組織 | |
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代表 | |
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選手 | |
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大会 |
全日本選手権 | |
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国際 | |
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オープン | |
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社会人 | |
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大学 | |
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高校 | |
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中学 | |
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小学 | |
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女子 | |
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大会の一部 | |
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その他 | |
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リーグ | |
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クラブ |
Tリーグ(男子) | |
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Tリーグ(女子) | |
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日本卓球リーグ | |
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その他 | |
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卓球用品 | |
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