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名古屋商科大学

名古屋商科大学
日進キャンパス
大学設置 1953年
創立 1935年
学校種別 私立
設置者 学校法人栗本学園
本部所在地 愛知県日進市米野木町三ヶ峯
北緯35度9分24秒 東経137度5分34秒 / 北緯35.15667度 東経137.09278度 / 35.15667; 137.09278座標: 北緯35度9分24秒 東経137度5分34秒 / 北緯35.15667度 東経137.09278度 / 35.15667; 137.09278
キャンパス
  • 学部キャンパス
  • 日進(愛知県日進市)
  • 名古屋(愛知県名古屋市中区)
  • 大学院キャンパス
  • 名古屋丸の内(愛知県名古屋市中区)
  • 東京丸の内(東京都千代田区)
  • 大阪うめきた(大阪府大阪市北区)
学部
  • 経済学部(BSc)
  • 経営学部(BSc)
  • 商学部(BSc)
  • 国際学部(BA)
  • 経営管理課程(BBA)
研究科
  • マネジメント研究科(EMBA, MBA, MSc)
  • 会計ファイナンス研究科(MSc)
ウェブサイト www.nucba.ac.jp
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名古屋商科大学(なごやしょうかだいがく、英語: Nagoya University of Commerce & Business[1])は、愛知県日進市米野木町三ヶ峯[2]に本部を置く日本私立大学1935年創立、1953年大学設置。大学の略称は名商大(めいしょうだい)、商大(しょうだい)、NUCB[3]

概観

大学全体

名古屋商科大学は、1935年に創立された名古屋鉄道学校を前身とする私立大学である。大学設立当初は商学部のみの設置であったが、1990年大学院を開設、2004年会計ファイナンス学部、2008年経済学部、2010年コミュニケーション学部を順次設置。2019年4月現在、4学部・8学科、大学院は、2研究科を擁する[4]。学部および大学院ともにハーバード流のケースメソッド教育を採用する教育機関として知られる。

名古屋商科大学は、マネジメント教育に関する国際評価機関AACSBの認証を取得(学部・大学院:2006年)[5]。大学院においては、The Association of MBAs (AMBA)による国際認証を国内で唯一取得(2008年)[6][7][8]している。2021年にはEQUIS認証を取得して、国内初のトリプルクラウン校となる。

世界74カ国からの国際学生が英語による教育を受け、教員の3割は国際教員で構成され、中部地区でも数少ない国際的な教育研究機関[9]

建学の精神

名古屋商科大学のミッションは「フロンティアスピリット」を備えたイノベーティブで倫理観あるリーダーの育成、そしてビジネス界や社会の発展をもたらす知識の創出をすることである[3]

開拓者精神

教育の基本姿勢は、開拓者精神(フロンティア・スピリット)の浸透、世界的な視野の習得、そしてビジネス界に貢献できる能力を持ったリーダーとイノベーションを起こす人材を育成するため、質の高い教育を提供することである。

師弟同行

第二の教育方針の柱として「師弟同行」の精神が挙げられる。チュートリアル・システムは、教育における一方通行的講義の欠陥を補うものとしてセミナー教育を重視するとともに、更にチュートリアルを導入して師弟同行の理念でこれを推し進め、両者が相互啓発によって互いの信頼を深め、人間教育・個性教育に立ち返って、他に掛け替えのない存在となるべく指導するものである。

グローバル教育

第三の柱は国際主義にある。将来にわたって平和な国家建設を図るためには次代を担う学生が広い視野と深い洞察力を持つことが肝要である。これらの認識を持ちつつ、学生による海外での学修生活、多様性の体験を重要視している。異なった歴史、文化、社会、習慣を知ることは相互理解を深め、社会構造を理解し、多様な価値観を知ることを通じて更に自国を知ることに繋がると考えている。

教育および研究

国際認証(教育の品質保証)

名古屋商科大学は、世界レベルの教育の品質保証を重視している。

2006年にマネジメント教育に関する国際評価機関(The Association to Advance Collegiate Schools of Business - AACSB International(AACSB)の認証を国内において学部・大学院で初取得した[5]

2008年には大学院においてイギリスに本部を置く世界3大ビジネススクール国際認証機関The Association of MBAs (AMBA)による認証を国内で初取得[6][7][10]した。

2021年にはマネジメント教育に関する国際的な教育品質評価機関である EFMD(The European Foundation for Management Development)によるEQUIS認証(The European Quality Improvement System)も取得した[11]

こうして、名古屋商科大学は、「AACSB」(米国)、「AMBA」(英国)、「EQUIS」(欧州)の全ての国際認証を取得した全世界でもわずか約100校(全体の1%未満)しか存在しない国内初のトリプルクラウン校となった。

また、名古屋商科大学は世界大学・大学院ランキング(QS Ranking、FT RankingEduniversal Ranking)においても上位にランクインするなどその教育品質は、世界品質である[12][13]

この国際認証や国際的評価によって名古屋商科大学は海外の優れた大学等との提携が進み、世界のトップレベルのビジネススクールで学修できる教育環境が構築されている。

名古屋商科大学の名古屋キャンパスでは、国際認証を有する「BBA - Bachelor of Business Administration」(学部版MBA)国内初の学位が取得でき、従来の座学中心の大学教育から脱却し、アクティブラーニングという革新的な学修手法を100%導入した実践的な経営学の学修課程がある。1年次からインターンシップや海外ボランティアなど学外活動を行い、自らの考えを社会に提案できる「フロンティア人材」を育成する[14]

エンロールメント・マネジメント

学生の視点による大学運営「エンロールメント・マネジメント」が導入されており、講義内容・教育手法の改善、学生支援体制の強化など学生の満足度向上のための取り組みが実践されている[3]

学風および特色

ケースメソッド教育

ハーバードビジネススクールに起源を持ち、企業や組織の中で課題を抱える主人公のストーリーが描かれた「ケース」を利用して[15]、参加者中心型学習手法として100年以上の歴史を持つ教授法。世界中の経営大学院(ビジネススクール)で採用され、参加者はケースをもとに主人公が抱える現実課題にどう対応すべきかを主人公の視点で追体験し、自己の意見を発言する主体性を体得することができる。『中小企業白書』(2018年版中小企業庁刊)では、名古屋商科大学の学部と名古屋商科大学大学院ビジネススクール)が取り組む事業承継人材育成のケースメソッドによる実践的な学びが事例紹介されている[16]

海外留学

海外留学に強みを持つ名古屋商科大学は、世界トップレベルの提携校との交換留学奨学金制度を整備。国際ボランティアランキングで5年連続国内第1位、国内初のギャップイヤー留学[17](約70日間をかけて、各自の自主的な計画に基づき、海外を舞台に単独で調査やボランティア活動を行う)、海外インターンシップハーバード大学等への短期留学支援制度もあり、世界で通用する「グローバル人材」を育成するための先進的な環境が整っている[18]

国際ボランティア

海外の若者とのボランティア活動を通して、異文化交流と地域貢献を実現するプログラム。プロジェクト毎に10〜20名の多国籍メンバーが集められ協働する。世界35ヶ国800プロジェクトの中から、自分の興味や目的に合わせたプロジェクトの選択が可能。派遣人数の最も多い駐日ドイツ大使館、在日フランス大使館からは、このプロジェクトの意義が認められその後援を得ている[19]

海外インターンシップ

名古屋商科大学と日系企業の独自提携により、ASEAN諸国での現地インターンシップを実施、2019年夏には、45名の学生が参加。約2週間にわたり、現地の日系企業(ホテル、コンサルティング、建設、広告など)で就労体験する[20]

スマートキャンパス(文武両道型)

日進キャンパスは東京ディズニーランドの約1.5倍の広大な校地面積[21]を持ち、愛知県内の私立大学としては最大[22]。構内には野球場(2面)、ゴルフ練習場(165ヤード)、弓道場(近的および遠的)、陸上トラック、サッカー場、ラグビー場、テニスコート(7面)が整備されている。ビジネスに必要な情報リテラシーを育む為、AppleMacBook Airが学部入学者全員へ無償譲渡されている[23]

評価

名古屋商科大学及び名古屋商科大学大学院(ビジネススクール)の外部認証機関による学校認証・認定は以下の通り。

国際認証

ランキング

タイムズ・ハイアー・エデュケーション - 英国の教育専門誌タイムズ・ハイアー・エデュケーション主催のランキング[26]

  • Japan University Rankings - The Times Higher Education:中部1位(国際性)[27]

Eduniversal - フランスSMBG社(1994年設立の教育機関向けコンサルティング会社)主催のランキング[28]

  • (MSc)Eduniversal Best Masters Ranking Taxation:世界3位(国内1位)[29]
  • (MBA)Eduniversal Best Masters Ranking Entrepreneurship:世界25位(国内1位)[30]
  • (MiM)Eduniversal Best Masters Ranking General Management:アジア2位(国内1位)[29]
  • (Executive MBA)Eduniversal Best Masters Ranking Executive MBA:アジア5位(国内1位)[29]
  • Business School Ranking in Japan:国内4位[31]

Quacquarelli Symonds - 英国クアクアレリ・シモンズ社(1990年設立の大学評価機関)主催のランキング[32]

  • QS Master's in Management Rankings: アジア10位(国内1位)
  • QS Executive MBA Rankings: アジア17位(国内1位)
  • QS Global MBA Rankings: アジア19位(国内1位)[33]

フィナンシャル・タイムズ - 英国経済メディア主催のランキング。

  • FT 2018 Asia-Pacific top 25 business school rankings: アジア太平洋25位(国内1位)[34]

「大学ランキング2018年版」(朝日新聞出版)

  • 愛知県内の私立大学:3位[35]

「大学探しランキングブック2017」(大学通信版)

  • 「改革力が高い大学」:全国私大14位(東海地区1位)
  • 「面倒見が良い大学」:全国私大15位(東海地区1位)

沿革

略歴

名古屋商科大学の前身である名古屋鉄道学校は、1935年に創立され、1953年に商学部商学科を設立し名古屋商科大学が開学した。1968年に名古屋市郊外に日進キャンパスを開設。世界に通用する「グローバル人材」育成のため、国際的な大学・ビジネススクールの第三者評価機関から2006年AACSB Internationalの認証、2009年AMBAの認証、2021年EQUISの認証を得るなど大学教育の国際化が進む。名古屋商科大学大学院は1990年に開設され、2001年名古屋伏見キャンパス(現・学部名古屋キャンパス)、2005年東京丸の内キャンパス、2007年大阪梅田キャンパス(現・大阪うめきたキャンパス)、2015年名古屋キャンパス「丸の内タワー」を順次設置[3]している。

年表

学部 - NUCB Undergraduate School

大学院 - NUCB Business School

  • 1990年 名古屋商科大学大学院(全国で初の経営情報学研究科)開設[38]
  • 2000年 全国で初の一年制大学院・情報技術コース開設
  • 2000年 名古屋駅前にサテライトキャンパスを開設
  • 2001年 地下鉄伏見駅前に大学院名古屋伏見キャンパス開設
  • 2002年 大学院グローバル・ビジネスコミュニケーション研究科開設
  • 2003年 土日型MBAプログラム「Weekend MBA」を開始
  • 2004年 会計ファイナンス学部開設、大学院マネジメント研究科開設
  • 2005年 東京丸の内ビルディングMBAプログラムを開始
  • 2006年 国際的な大学評価機関「AACSB」より国内2番目の正式認証を受ける
  • 2006年 文部科学省「特色ある大学教育支援プログラム」にWeekend MBAが認定される
  • 2007年 大阪梅田キャンパスでMBAプログラムを開始
  • 2008年 国際的な大学評価機関The Association of MBAs (AMBA)から国内初の正式認証を受ける
  • 2015年 名古屋キャンパス「丸の内タワー」完成
  • 2016年11月14日11月16日 「Asia Pacific Conference for Deans and Directors 2016」(Association of MBAs (AMBA)による国際会議)を名古屋キャンパス丸の内タワーにて開催[39][40]
  • 2021年 国際的な教育品質評価機関EFMDからEQUIS認証を受ける。国際認証のすべて(AACSBAssociation of MBAs、EQUIS)を取得した国内初の経営大学院(トリプルクラウン校)となる
  • 2022年 世界中のトップビジネススクールの共同体として、選ばれた学生の交換留学を可能とするネットワーク、PIM(パートナーシップ・イン・インターナショナル・マネジメント)の正会員となる
  • 2023年 ベータ・ガンマ・シグマ(Beta Gamma Sigma)の支部設立
  • 2024年 キャンパス内に国際寮(HIROSHI HALL)を設置 

基礎データ

所在地

学部

大学院

象徴

学歌

名古屋商科大学学歌
  • 作詞:河合恒人、作曲:林光で三番から構成されている。[41]

丸の内タワー(名古屋キャンパス)

  • 名古屋市中区に位置する名古屋キャンパスのメインキャンパス。延床面積:17,756平米、地上15階/地下1階の鉄骨鉄筋コンクリート造のタワービル。最新の免震構造、環境配慮のサスティナブル建築、最新の省エネ技術等を採用。2015年6月22日竣工。照明学会・平成27年照明普及賞受賞[42]、DSA日本空間デザイン賞2016・B部門(文化・街づくり空間)入選[43]

ミレニアムゲート(日進キャンパス)

  • 栗本学園65周年と2000年という新世紀の幕開けを記念して日進キャンパスに建設された凱旋門タイプの巨大正門。2000年竣工。[44]

万博記念ゲート(日進キャンパス)

  • 大学近隣地で開催された2005年日本国際博覧会(愛・地球博、愛知万博)を記念して日進キャンパスに建設された北門ゲート。2005年3月竣工[45]。第39回SDA賞 奨励賞(日本サインデザイン協会)受賞[46]

教育および研究

学部教育

経済学部

経済学の視点を通じて経済活動を俯瞰的に観察する力を高め、より豊かな社会を生み出す人材を育成。経済学部のカリキュラムは経済政策的な視点から物事を考察する総合政策学科と市場経済を俯瞰的に捉える経済学科で構成。経済学部卒業後はMBAランキングでアジア1位にランキングされる名古屋商科大学大学院に優先的に進学することができる。[47]。総合政策学科では、政府や地方公共団体の構が果たす役割と機能を理解。市場経済、企業経営の実態、先進技術の活用、国際社会の関係性、環境問題など国内外の現実社会を学び、不確実でグローバルな時代に必要とされる知識を保持、かつより良い社会を構築できる人材を育成。

  • 経済学科
  • 総合政策学科

経営学部

経営学を通じて企業価値を高め企業経営に貢献できる人材を育成することを目的として構成。経営学部は、先進的な企業の経営手法を学ぶ「経営学科」とITを通じて新たな価値を創出する「経営情報学科(データサイエンス)」で構成。実際の企業で起こった事例を用いた実践的な学び(ケースメソッド)を通じてビジネスに新たな価値を生み出す柔軟で斬新な発想力を養成[47]

  • 経営学科
  • 経営情報学科
商学部

商学部では、市場(商品サービス)と顧客との繋がりを「実学的」に考察することを目的とし、マーケティング、会計、および税法に関するカリキュラムが充実。将来の進路を見据えたインターンシップに加えて、簿記や税理士試験のための資格対策講座などが豊富。卒業後は大学院会計ファイナンス研究科に優先的に進学することが可能で多くの卒業生が公認会計士および税理士として活躍[47]

  • マーケティング学科
  • 会計学科

国際学部

実践体験型の学びを通じて国際的に活躍可能な人材の育成を目指す「国際学科」と「英語学科」で構成。海外渡航のみならず海外提携校の高品質な教育に参加可能なライブバーチャル留学など豊富な留学制度を整備。語学のみならず国際関係学を学びながら、異文化理解を深めながら多様な価値観を習得して、世界の文化や倫理等を理解し尊重できるグローバル人材を育成[47]

  • 国際学科
  • 英語学科

経営管理課程

MBA教育で長年培かわれた実践的なマネジメント教育を学部教育で「BBA(Bachelor of Business Administration)」として展開。学部版MBAとして国内初となる、経済学部、経営学部、商学部による連携学部(経営管理課程)として、実践的なケースメソッドでの学びで自らの考えを社会に提案できる人材を育成。

  • BBA
  • Global BBA(英語)

大学院教育(ビジネススクール)

名商大ビジネススクールは、AACSB(Association to Advance Collegiate Schools of Business)Association of MBAs(Association of MBAs)、EQUIS(The European Quality Improvement System)という3大国際認証機関によるMBA国際認証を取得した国内で唯一の大学院である。これら全ての国際認証を有する学校は世界中でトップ1%のみであり、トリプルクラウン校と呼ばれる。キャンパスは、名古屋丸の内(愛知県名古屋市中区)、東京丸の内(東京都千代田区)、大阪うめきた(大阪府大阪市北区)にある。入学時期は、4月または9月[48]

研究科

研究科 プログラム(英文学位) 言語 キャンパス 区分 日本語学位
マネジメント
修士課程
Executive MBA 日本語 東京・大阪・名古屋 社会人選抜 修士(経営学)
MBA 日本語 東京・名古屋
MBA 英語 名古屋
Master in Management 英語 名古屋 一般選抜
Master in Business Analytics 英語 名古屋
会計ファイナンス
修士課程
MSc in Taxation 日本語 東京・名古屋 一般選抜・社会人選抜
MSc in Accounting 日本語 東京・名古屋

PreMBA

PreMBAとはMBAのエッセンスを凝縮して1年間または2年間(高校卒業者のみ)で学修するプログラム。MBAの学習領域を網羅した年間20種類以上の講義を、体系的に履修することでMBAの基礎力養成を目指す。PreMBAの修了者には学校教育法第105条に基づく履修証明(Certificate)が授与される[49]

ダブルディグリー制度

ダブルディグリー・プログラム(提携校への交換留学に参加し、修了時に提携校と名古屋商科大学の両方から学位が取得できる留学制度)対象校の中に、3大ビジネススクール国際認証機関(AACSBAMBAEQUIS)の全てから認証されたTriple accreditation世界110校のうちEDHEC経営大学院(フランス)、Grenoble School of Management(フランス)、NEOMA Business School(フランス)、Audencia Business School(フランス)が含まれている[50][51]

附属機関

  • 総合語学教育センター[52]
  • 地域活性化研究センター
  • 事業承継研究所[53]
  • 図書館
    • 中央図書館(日進キャンパス)
    • 図書館(名古屋キャンパス)
  • 戦略経営研究所(名古屋丸の内キャンパス:大学院)[54]
  • ケースメソッド研究所(名古屋丸の内キャンパス:大学院)[55]
  • 国際教育研究センター(名古屋市千種区)[56]

研究

文部科学省採択事業

特色ある大学教育支援プログラム(特色GP)
  • 平成18年度採択「Weekend MBA −社会人に対する週末型大学院−」(修士課程)[57]
私立大学戦略的研究基盤形成支援事業
  • 平成20年度採択「国際的通用性のある人材の育成と教授法の研究」[58]
大学生の就業力育成支援事業(就業力GP)
  • 平成22年度採択「NUCBフロンティア力を通じた就業力育成」[59]
高度人材養成のための社会人学び直し大学院プログラム
  • 平成26年・27年・28年度採択「経営基盤強化を担うイノベーション人材が育つ「MBAエッセンシャルズ」プログラム」[60]
私立大学研究ブランディング事業
  • 平成29年・30年度採択「地域経済の持続発展を担うアントレプレナーに関する研究拠点整備事業」[61]
知識集約型社会を支える人材育成事業
  • 令和3年度採択「知識集約型社会を支える人材育成事業」[62]

内閣府委託事業

女性リーダー育成プログラム
  • 令和元年度採択「女性リーダー育成のためのモデルプログラム試行実施の効果等の調査研究」[63]

刊行物

名古屋商科大学は研究成果を発表する為に以下の冊子を発行している[64]

  • 「NUCB Journal of Economics, Management and Humanities」

学生生活

クラブ・サークル活動

  • スポーツ系クラブ、文科系クラブやサークルが多数存在する[22]

学園祭

三ヶ峯祭

学園祭は「三ヶ峯祭(さがみねさい)」[65]と呼ばれ、通例10月第三週に2日間にわたり開催。多くの模擬店やステージでの企画等が催される。 毎年著名なアーティストやタレントを招聘。ライブは日進キャンパスの体育館アリーナにて学園祭1日目に開催[66]、トークショーはメインステージにて学園祭2日目に開催。

開催年 ライブ トークショー・お笑いライブ
第44回 1996年 黒夢高原兄 富田たかし
第45回 1997年 Every Little Thing大橋利恵 リサ・ステッグマイヤー
第46回 1998年 高原兄
第47回 1999年 知念里奈 X-GUN
第48回 2000年 chiaki ベッキー鴻口可南号泣ホメゴロシ
第49回 2001年 shelaspeenashiinaHoney Groover 春一番神奈月
第50回 2002年 EXILE マギー審司
第51回 2003年 DA PUMPnobodyknows+カルテットひなた ザブングルいつもここから黒沢ゆう子
第52回 2004年 大塚愛 原口あきまさ
第53回 2005年 ロードオブメジャー 安田大サーカスチョップリン
第54回 2006年 YUI
第55回 2007年 土屋アンナ
第56回 2008年 中川翔子 DAIGO
第57回 2009年 FUNKY MONKEY BABYS 矢口真里
第58回 2010年 Hilcrhyme 加藤ローサ
第59回 2011年 清水翔太 南明奈
第60回 2012年 THE BAWDIES9mm Parabellum Bullet 田中美保
第61回 2013年 Base Ball Bear 芹那
第62回 2014年 加藤ミリヤ 加藤夏希
第63回 2015年 キュウソネコカミBLUE ENCOUNT
第64回 2016年 SPYAIR 武田玲奈
第65回 2017年 家入レオ

AnimalBeastナト☆カン & 究極人形

P-Loco*ココロモヨヲ*OS☆U(台風により中止)

第66回 2018年 BLUE ENCOUNT・SUPER BEAVER
第67回 2019年 04 Limited Sazabys
第69回 2021年 SUPER BEAVER
第70回 2022年 Novelbright 大原櫻子
第71回 2023年 Little Glee Monster
第72回 2024年 ベリーグッドマン

後夜祭

三ヶ峯祭終了後の日進キャンパスにて開催。 キャンプファイアーやステージで芸能人の企画が催され、最終日には花火も打ち上げられる[65]

開催年 タレント
2000年 坂道コロコロ
2001年 バナナマン
2002年 エスパー伊東
2003年 ダイノジ
2004年 チャイルドマシーン
2005年 ザ・プラン9
2006年 博多華丸・大吉
2008年 ロッチ
2009年 とろサーモン
2010年 Gacharic Spin[65]
2011年 益若つばさ
2012年 重盛さと美
2013年 押切もえ
2014年 マギー
2015年 菊地亜美
2016年 久松郁実
2017年 MACVESおのののか
2018年 絹 sowa谷まりあ
2019年 佐野ひなこ
2021年 吉川愛
2022年 JPラパルフェ

大学関係者と組織

著名な教員

元教員

OB・OG

政治・経済

  • 長田徹 - 政治家
  • 熊本浩志 - amadana(代表取締役社長)
  • 服部徹 - 中日本興業(代表取締役社長)
  • 光田敏夫 - 桂新堂(代表取締役社長)
  • 石原司郎 - コメ兵ホールディングス(元代表取締役会長)
  • 水野泰三 - アルペン(元代表取締役会長、創業者)
  • 成田おさむ(愛知県議会議員)

教育・文化

スポーツ

施設

キャンパス

日進キャンパス

名古屋キャンパス

東京丸の内キャンパス

大阪うめきたキャンパス

対外関係

地方自治体との協定

  • スタートアップ・エコシステム形成に関する協定(Aichi-Startup戦略)
    本協定締結大学は、本学等を運営する学校法人栗本学園・名古屋大学・名古屋工業大学・豊橋技術科学大学[70]
    • 愛知県(2018年締結)[71][72]
      Aichi-Startup戦略で本学が提供する事業
      • 名古屋商科大学ビジネススクール・アントレセンタープログラム
      • 名古屋商科大学ビジネススクール・ものづくりMBA
      • 新規設置予定の高等学校(令和3年9月1日に日進キャンパス内に国際高等学校を設置予定)[73]
      • 実証実験エリア提供事業

他大学との協定

  • 東海地区大学図書館協議会加盟館間の来館利用に関する暫定協定(2004年締結)[75]

ケースメソッドパートナー

学部・大学院教育ともにケースメソッドを採用した参加者中心型の授業を実施し、海外ケースパブリッシャーと提携する「日本ケースセンター」を運営する。

カナダの旗Canada

フランスの旗France

日本の旗Japan

スイスの旗Switzerland

シンガポールの旗Singapore

  • Singapore Management University

アメリカ合衆国の旗United States of America

海外提携校

名古屋商科大学は、世界のビジネススクールランキングでも高評価のビジネススクールとのパートナー・ネットワークを構築。イギリスインペリアル・カレッジ・ロンドンフランスEDHEC経営大学院[77]カナダアルバータ大学[78]タイ王国タンマサート大学など世界63ヵ国187校の提携校[79]があり、留学先での修得単位は単位交換される。また、2022年にはPartnership in International Management(PIM)のメンバー校に選出された。PIMはHEC経営大学院ニューヨーク大学ロンドン・ビジネス・スクールの3校が協力して1973年に発足したビジネススクールの国際組織であり、その国を代表する大学が原則として1校のみ招待されるネットワークである。2023年現在、68校以上が加盟している。

海外提携校一覧

ダブルディグリー協定校

学部のダブルディグリープログラムは、提携校への交換留学に参加し、特定プログラムを修了することにより、留学先の授業料は免除され、国内大学卒業と同時に留学先の学士号も取得できる留学制度[80][51][18]

大学院のダブルディグリープログラムは、在籍大学院と提携ビジネススクールにてそれぞれ1年ずつ学び、2年で両校の修士号(MBA)が取得できるプログラム。授業料は国内大学2年分のみで留学先の授業料は免除される[50]

アメリカ合衆国の旗United States

  • The Tepper School of Business
  • Johns Hopkins Carey Business School

カナダの旗Canada

  • University of Alberta

チリの旗Chile

  • University of Chile - Facultad de Economia y Negocios

フランスの旗France

  • EDHEC Business School
  • Grenoble Ecole de Management
  • NEOMA Business School
  • ICN Business School
  • Audencia Nantes School of Management

ドイツの旗Germany

  • Leipzig Graduate School of Management (HHL)
  • EBS Business School, EBS Universität für Wirtschaft und Recht

アイルランドの旗Ireland

  • University of Limerick - Kemmy Business School[81][82]

中華民国の旗Taiwan

  • National Taiwan University of Science and Technology (Taiwan Tech)[83]

附属学校

脚注

  1. ^ About Us NUCB Undergraduate School NUCB Undergraduate School”. 名古屋商科大学. 2020年1月13日閲覧。
  2. ^ a b c グローバル教育 名古屋商科大学”. 名古屋商科大学. 2020年1月17日閲覧。
  3. ^ a b c d e 建学の精神と歩み 名古屋商科大学”. 名古屋商科大学. 2020年1月16日閲覧。
  4. ^ a b 学部・大学院案内 名古屋商科大学”. 名古屋商科大学. 2020年1月13日閲覧。
  5. ^ a b AACSB-Accredited Business Schools & Universities Official Listingg”. The Association to Advance Collegiate Schools of Business - AACSB International(AACSB). 2020年1月13日閲覧。
  6. ^ a b Accredited Schools - Association of MBAs”. The Association of MBAs (AMBA). 2020年1月13日閲覧。
  7. ^ a b 三菱UFJリサーチ&コンサルティング政策研究レポート グローバル・リーダーズ レポ(1)日本の大学におけるグローバル化の今 〜多様化する留学生の出身国/留学生獲得と国際認証〜』(レポート)2013年8月30日https://www.murc.jp/wp-content/uploads/2013/08/seiken_130830.pdf 
  8. ^ 文部科学省中央教育審議会大学分科会 大学院部会(第88回)資料1「図13・国外のビジネススクールに関する認証評価機関の概要」』(レポート)2018年8月27日https://www.mext.go.jp/kaigisiryo/2018/08/__icsFiles/afieldfile/2018/08/24/1408542_02.pdf 
  9. ^ 名古屋商科大学 - AACSB国際認証校”. 名古屋商科大学 (2024年11月13日). 2024年11月16日閲覧。
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関連項目

外部リンク

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