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福谷正信

福谷 正信(ふくたに まさのぶ、1948年 - )は、日本経営学者立命館アジア太平洋大学国際経営学部教授。専門は人的資源管理労使関係経営組織。修士(商学・産業関係論)[1]

人物

調査研究テーマは、研究開発戦略と人材マネジメント、ダイバーシティ問題と人事政策、アジア地域の中核人材問題、サービス・イノベーションと人材問題、戦略的人事管理課題、国際人事問題など多岐にわたる。立命館アジア太平洋大学(APU:Ritsumeikan Asia Pacific University)での担当講義は人的資源管理論、労使関係論、国際人的資源管理論[2]。 研究領域は経営戦略転換にともなう、人事政策や制度の設計、さらには運用管理のあり方に関する研究、経営活動における組織行動のあり方に関する研究、産業社会の変貌にともなう労使関係の変貌に関する研究、人材開発とキャリア形成に関する研究と答えている[3]

2014年4月1日、APU名誉教授称号を授与され[4]、全人格的なものにおよぶ教育により、卒業生とは師弟の枠を超えた関係を続けていると評されている。APU名誉教授称号は教育・研究上またはAPUに対して特に功績顕著であった教員に授与されると、立命館アジア太平洋大学名誉教授規定に定められている。なお大学は在職中である[1]

2005年6月3日、日本学術会議講堂で開催された、第21回FMES・研連シンポジウムにおいて、「サムスンの技術者育成と技術開発戦略」のテーマで講演を行った[5]

2006年10月6日、日本ベンチャー学会のイノベーション研究部会シンポジウムでパネリストの一人を務めた[6]

2005年12月17日、大分県佐伯市主催の市民講座で、「めざそう生涯現役・加齢と能力開発」のタイトルで講師を務めた[7]
2016年12月3日、食ビジネス・イノベーションリーダー養成講座で「戦略人事とイノベーターの輩出」のテーマで講義を行った[8]

学生にオススメの本はウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』[9]とする[10]

別府市中心市街地活性化協議会の会長を務める[11]
2015年10月14日、別府市協働のまちづくり推進委員会の委員長に選出される[12][13]

趣味は魚釣り[10]

略歴

著書

  • 『こういう組織が技術者を活かす』 日本実業出版社,1991年(共著)
  • 『R&D人材マネジメント』 泉文堂,2001年
  • 『グローバル化時代の賃金制度』 社会経済生産性本部,2002年(共編著)
  • 『21世紀の評価制度 -評価・処遇システムの新展開-』 社会経済生産性本部生産性労働情報センター,2004年(共著)
  • 『研究開発技術者の人事管理』 中央経済社,2007年
  • 『アジア企業の人材開発』 学文社,2008年

所属学会

その他役職

  • 日本労務学会 常任理事・九州部会長(2013年7月 - 2015年8月)
  • 研究・イノベーション学会 評議員 九州・中国支部参与(2012年1月 - )

出典

  1. ^ a b FUKUTANI Masanobu(福谷 正信/フクタニ マサノブ) 教授”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月24日閲覧。
  2. ^ 福谷正信 研究室”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月17日閲覧。
  3. ^ 国際経営学部教授 福谷正信”. 立命館アジア太平洋大学. 2017年6月17日閲覧。
  4. ^ 2014年APU名誉教授称号授与式”. 立命館アジア太平洋大学 (2014年4月1日). 2017年6月24日閲覧。
  5. ^ 第21回FMES・研連シンポジウム”. 研究・イノベーション学会 (2005年6月3日). 2017年6月24日閲覧。
  6. ^ No.30】シンポジウムのお知らせ”. 日本ベンチャー学会. 2017年6月23日閲覧。
  7. ^ 佐伯市生涯学習市民講座” (PDF). 佐伯市 (2005年12月17日). 2017年6月23日閲覧。
  8. ^ 食ビジネス・イノベーションリーダー養成講座” (PDF). 立命館大学 (2016年12月3日). 2017年6月24日閲覧。
  9. ^ 中山元 訳『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』日経BP社、2010年、531頁。ISBN 978-4-8222-4791-1 
  10. ^ a b 福谷 正信 国際経営学部教授”. 立命館アジア太平洋大 (2012年2月29日). 2017年6月23日閲覧。
  11. ^ 会議所ニュース”. 別府商工会議所 (2011年7月15日). 2017年6月23日閲覧。
  12. ^ 第1回別府市協働のまちづくり推進委員会 議事録” (2015年10月14日). 2017年6月23日閲覧。
  13. ^ 市協働のまちづくり推進委員会答申”. 今日新聞 (2016年12月27日). 2017年6月24日閲覧。

外部リンク

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