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価格
価格（かかく、英: price）とは、有形・無形の各種の商品（サービスを含む）の取引に際して提示される金額をいう。値段（ねだん）とも呼ばれ、サービスについては料金（りょうきん）ということもある。 価格の種類価格は、それが決まる仕方によって、いくつかの種類に分類されている。 市場価格市場価格とは市場で現実に成立する価格で、基本的には需要と供給の変動によって上下する[注 1]。例えば、自由な「せり」が行われている野菜市場での野菜の価格である。
独占価格独占価格とは狭義には一社独占の市場での価格をいうが、広義では寡占価格や管理価格のことも指す。
統制価格統制価格とは政策上の必要から国家によって統制される価格である。例えば、公共料金や公共交通機関の運賃など。 消費者の購買心理に関する価格
積算価格公共事業において作成される予定価格は、競争入札に付される業務の仕様書等と、設計書を組む。そしてこれに基づき、各工種の細部まで厳密に積算されている。この段階の価格が積算価格 (設計書金額) である。 予定価格の前提となる積算価格は、公共工事であれば、契約の目的である公共工事の施工上必要な労働者、建設資材等の取引の実例価格、需給の状況、数量の多寡、履行の離易、履行期間等を考慮して適正に定めなければならないとしている (予決会計令八十の2)。 具体的な積算価格の算出は公共工事発往者が公表している積算基準に基づき行われるが、工事に必要な材料の価格は、原則として入札時における市場価格で、また、労務質金の基本給は公共工事設計労務単価等を使用することとしており、したがって、適正に価格を算定するためには、入札直前の実勢価格を的確に把握することが極めて重要である。 一部の地方公共団体では予定価格の公表に代えて、この設計書金額を公表しているところもある。 相対価格と一般物価経済学者のクヌート・ヴィクセルは、名目価格（一般物価）の変動が、相対価格の変動とは根本的に異質な現象であることを発見した[2]。 ミクロ経済学におけるP（価格）とマクロ経済学におけるP（物価）は、前者は財の相対価格（個別価格）を表すものであるのに対し、後者は単に物価水準を表しており、根本的に別の概念である。 つまり、「ハンバーガーが値下がりした」という場合でも、牛丼などその他のモノの価格はほぼ変わらず物価水準が変化していない場合、ミクロ経済学的な（たとえば牛丼などとの）相対価格の変化を表しているが、マクロ経済学的な一般物価（総合物価）の変化である「デフレーション」ということは表していない。 物価の上下は純粋に貨幣的な問題であるので、ミクロ経済学における財市場とは何の関係もない。 価格と物価には次のような違いがある。
→「デフレーション § 定義」も参照
価格と効用ある財の価格が、全ての人、ひとりひとりの人にとってそれに見合っただけの効用（その人にとっての益、あるいは、主観的な満足）を示していると考えることはできない。たとえばダイヤモンドと水を比べた場合、前者は希少であり価格が高いが、しかし効用はありふれた後者のほうが高いことがある。このことを、アダム・スミスに由来する「価値のパラドックス」という。 経済学者のスティーヴン・ランズバーグは「価格低下によって消費者が得た利益は、生産者の同額の損失によって相殺される。消費者と生産者の双方の利益を勘定に入れれば、価格下落自体はは費用と便益の関係に影響を与えない。しかし、喜ぶ消費者が増えるという事実は、一般に社会的利益であり、便益として計上するべきである。政策分析の重要な仕事は、消費量の増加から生じる消費者余剰の増加分を推計することである」と指摘している[3]。 脚注注釈出典
関連項目
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