Share to: share facebook share twitter share wa share telegram print page

 

モノアミン神経伝達物質

モノアミン神経伝達物質(モノアミンしんけいでんたつぶっしつ、: monoamine neurotransmitter)とは、アミノ基を一個だけ含む神経伝達物質または神経修飾物質の総称である。セロトニンノルアドレナリンアドレナリンヒスタミンドーパミンなどが含まれる。このうちノルアドレナリンアドレナリンドーパミンはカテコール基をもつためカテコールアミンと呼ばれる。

モノアミン仮説

1956年、抗結核薬であるイプロニアジド、統合失調症薬として開発中であったイミプラミンが、KlineやKuhnにより抗うつ作用も有することが発見された。発見当初は作用機序は明らかにされておらず、他の治療に使われる薬物の薬効が偶然発見されたものであった。その後イプロニアジドからモノアミン酸化酵素阻害作用、イミプラミンにノルアドレナリン・セロトニンの再取り込み阻害作用があることが発見された。その後これらの薬物に類似の作用機序を持つ薬物が多く開発され、抗うつ作用を有することが臨床試験の結果明らかになった。よってモノアミン仮説とは、大うつ病性障害などのうつ状態は、モノアミン類、ノルアドレナリン、セロトニンなどの神経伝達物質の低下によって起こるとした仮説である。

しかし脳内の病態が明らかにされていない以上、逆の病態が大うつ病性障害の根本原因と結論付けることは出来ず、あくまで仮説にとどまっている。そもそも脳そのものの神経伝達物質の動きは見ることができないという技術的限界がある。

さらにこの仮説に対する反論としては、シナプス間隙のノルアドレナリンやセロトニンの低下がうつ病の原因であるとすれば、抗うつ薬は即効性があってしかるべきである。うつの改善には最低2週間要することを考えると、この反論は一理あると言える[1]

抗うつ薬の販売者は自社製品を宣伝するために、セロトニンの欠乏によってうつ病が引き起こされており、選択的セロトニン再取り込み阻害剤(SSRI)が、この欠乏を正常化するとして宣伝しているが、これは監督庁による製品情報や査読論文によって裏付けられていない比喩的な説明である[2]アメリカ食品医薬品局(FDA)の精神薬理の専門家のウェイン・グッドマンは、それは便利な比喩であり、彼自身は用いていない理論であると述べた[2]

一方、アドレナリンβ受容体あるいはセロトニン受容体(5-HT₂)の結合部位が減少するのに要する時間は、臨床的な抗うつ効果の発現に至るまでの時間と類似することが報告された。その結果、うつ病の発病前はこれら受容体の感受性(結合部位数と考えることができる)が亢進しており、代償的に前シナプスからのモノアミンの遊離が抑えられている。ところが、ストレスが付加されると代償機構が破たんしてモノアミンの遊離が起こり、その結果、うつ病が発症するという受容体化受容性仮説が提唱された[3]

同様に、アリピプラゾール(エビリファイ)の、統合失調症双極性障害の製品のサイトでは、興味深いことに両方において、脳の化学物質の活動が高ければ下げ、低ければ上げと説明されており、こうした宣伝には議論の余地がある。FDAの製品情報文書には、機序は「不明」と書かれており、未知の病因であるこうした障害において、精密な自動調節器となっているかは疑問である[2]。2015年には、FDAはエビリファイの製造者に警告文書を出し、活動が高い場合には下げ、活動が低ければ上げと説明して、光の調光器の画像を横に提示するなどした宣伝は、誤解を招く主張であり、連邦食品・医薬品・化粧品法に抵触しているとし、そのようなデータを保有しているならFDAに提出するよう警告している[4]

出典

  1. ^ 樋口輝彦,小山司 『臨床精神薬理ハンドブック 第二版』〈医学書院〉2009年
  2. ^ a b c Lacasse, Jeffrey R.; Leo, Jonathan (2006). “Questionable Advertising of Psychotropic Medications and Disease Mongering”. PLoS Medicine 3 (7): e321. doi:10.1371/journal.pmed.0030321. PMC 1518694. PMID 16848626. http://journals.plos.org/plosmedicine/article?id=10.1371/journal.pmed.0030321. 
  3. ^ 野村総一郎・樋口輝彦・尾崎紀夫・朝田隆 「標準精神医学 第五版」 医学書院 2012
  4. ^ Abilify Letter” (pdf). FDA (2015年4月17日). 2015年9月30日閲覧。

関連項目

外部リンク

Kembali kehalaman sebelumnya